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ソニー株の外国人保有比率が急低下

kage

2012/06/21 (Thu)

当ブログでは過去にソニー株の外国人保有比率に関連して下記のエントリーを立てています。

ソニー、外資系企業になる(2006年04月30日)

ソニー、日本企業に戻る(2008年11月30日)

また、現在放置中の別館にも下記のエントリーを立てました。

ソニーはどこの国の会社か?(2007年07月12日)

これらのエントリーを書いた時点ではソニー株の外国人保有比率は5割前後を推移していたのですが、今朝の日本経済新聞の記事によると直近で急低下しているそうです。

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今朝の日本経済新聞の記事「外国人の株保有比率3年ぶり低下 電機など手放す」によると、ソニー株の外国人保有比率は今年3月末時点で36.5%(株数ベース)となったそうです。これは前年度と比較して約7ポイントの低下で、2002年度以来の低水準とのこと。外国人がソニー株の売却に動いた理由は記事によると「収益回復に向けた道筋が見えにくいとして手放す海外勢が多い(外資系証券)」とのことでしたが、当然のことながら欧州債務危機によるリスクオフの影響も受けているものと思われます。もっとも日本の電機メーカーはソニーに限らずパナソニックもシャープも「収益回復に向けた道筋が見えにくい」ことは事実ですので、外国人投資家は沈みゆく船からわれ先にと逃げ出しているのかも知れませんね。

ソニーの株価は6月4日に1,000円を割れて990円の安値を付けました。リーマンショックの時に別館に書いた「ソニー株式会社がついに半額セールを実施(2008年12月04日)」の株価が1,724円だったことを思えば、ソニーの企業価値が激減してしまっていることは明らかです。冒頭でご紹介したエントリーを書いた2006年から2008年にかけての株価は6,000円を挟んで推移していましたので単純計算でも1/6になってしまったわけです。私は古くからのソニーファンですので、ソニーには是非とも奇跡の大復活を果たして欲しいと願っているのですが、一方で生きている内にこの目でソニーの終焉を見ることになるのかも知れないとの不安も抱えています。10年後のソニーが果たしてどうなっているのか?を考えると、どうしても不安が先行してしまうのが正直なところです。



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