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リバランスのコストについて

kage

2009/12/02 (Wed)

11月29日付けの日本経済新聞の記事によると、国際通貨基金(IMF)の予測では1980年代から90年代半ばまで安定して世界の国内総生産(GDP)の半分を占めていた主要7カ国(フランス、ドイツ、日本、イギリス、アメリカ、カナダ、イタリア)の存在感が急速に低下しており、2014年には36%にまで落ち込む見込みとのことです。

世界のGDP2014年予測 G7、3割台に低下

主要7カ国(G7)の存在感が低下している。世界の国内総生産(GDP)に占めるG7の割合は1980年代の50%超から2010年以降は30%台半ばに落ち込む。貿易面でも、80年にはG7の世界の輸出に占める割合は50%近かったが、08年には36%に落ち込んだ。

国際通貨基金(IMF)によると、世界のGDPに占めるG7の割合は80年には51%に達し、90年代半ばまでは50%台が続いていたが、90年代後半からは40%台に低下した。IMFの予測では、そのシェアは14年に36%程度まで低下する見通しだ。(日本経済新聞より)


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ちなみに外務省の資料によると2008年の世界の名目GDPに占めるG7の割合は52.7%とまだ半分以上を維持していますので、上記記事にあるIMFの数値は名目GDPから物価変動の影響を排除した実質GDPを使っているのかも知れませんね。いずれにせよサミットの参加国がG7からG20に変わったように、これからの世界経済はBRICsに代表される新興国の存在感が急速に増していくことはほぼ確実であると思われます。ということであれば私たちの長期投資の対象も今後わずか5年足らずで一気に新興国にシフトする必要が出てきます。その前提で考えるならば、これから長期投資を継続する上でもっとも気にしなければならないコストは販売手数料や信託報酬ではなく、実はリバランスのコストなのではないでしょうか?

投資信託のeMAXISシリーズ、STAMインデックスシリーズや海外ETFのIVV、EFA、EEMなど、特定のアセットクラスを投資対象とする個々のファンドを自分で組み合わせて長期投資を実践している個人投資家の方は当然のことながら自力でリバランスを行わなければなりません。理想的なのは毎月の個々のファンドへの積立額を調整することでリバランスを実現することですが、運用期間を積み重ねて保有資産が増えれば増えるほど買い付けでの調整は難しくなりますし、もし上記記事にあるような短期間で劇的な変化があるとしたらどうしても超過分を売って不足分を買うことでリバランスを実行しなければなりません。この際、海外ETFであれば売る時と買う時の往復で売買手数料がかかりますのでリバランスによるコスト増のイメージがしやすいのですが、販売手数料無料(ノーロード)のeMAXISシリーズやSTAMインデックスシリーズであれば必要なコストは信託財産留保額くらいなものですからほとんど気にしなくて良いと思いがちです。しかしそれは大いなる誤解です。超過分を売って不足分を買うことでリバランスを行う際には以前「ETF乗り換え時に注意すべきこと」に書いた注意点に留意する必要があるのです。

具体的には超過分を売った際に利益が出れば税金を引かれることによる複利効果の低下に注意が必要ですし、逆に損失が出た場合にはその損失を将来の利益と相殺できる権利が翌年以降3年で消滅してしまうことに注意が必要です。これまでの常識ではリバランスは1年に1回、誤差修正程度でOKとされてきましたが、上記記事を読むとどうも過去の常識は将来の非常識となりそうだと私は強く感じました。そう考えるとリバランスをおまかせにできるバランスファンドは投資にあまり手間をかけたくない個人投資家にとっては大変ありがたい存在であると思えます。しかし100人の個人投資家がいれば理想のアセットアロケーションも100通りあるのが現実ですので、個人的には一人ひとりがeMAXISシリーズやSTAMインデックスシリーズのような低コストのインデックスファンドを自由自在に組み合わせてオーダーメイドのバランスファンドをデザインできるサービスの登場を待ち望んでいます。



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