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海外株式投信評価額(2008.08.01現在)

kage

2008/08/02 (Sat)

ほんの数週間前まで世界経済にとって最大の脅威であった原油価格もこのところ調整色を強めています。そしてこれまでコモディティ価格の急上昇を牽引してきた原油価格の失速に引きずられるように穀物や金属の価格も下落に転じています。当ブログで不定期にご紹介しているBloombergの代表的なコモディティ指数のチャートを見ても、今回ばかりは上昇トレンドが崩れたと判断して良さそうです。

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このように暴走するコモディティ価格の勢いにブレーキがかかったことはインフレに苦しむ消費者の立場では喜ぶべきことなのですが、個人投資家の立場として考えればどうも手放しでは喜べないようです。なぜなら今回のコモディティ価格の大幅調整は投機資金が押し上げていた部分が剥落したというよりも世界的な景気後退を織り込み始めているという分析が正しそうだからです。となれば原油価格の下落が必ずしも株価の押し上げ要因とならないため、株式投資にとってはなお厳しい状況が続くという予想も成立します。ただ目先はインフレへの耐性が低いためコモディティ価格の高騰の影響をより強く受けていた新興国諸国にとってはプラスに作用しているようで、中国やインドの株式市場からも一時の悲壮感は消えたように思います。また私が欧州新成長国株式ファンドを通じて投資しているトルコやポーランドの株式市場も一時は中国やインド以上に悲壮感が漂っていたのですが、ここに来てやっと反発に転じています。もちろんこれから先の株価の動向は誰にも分かりませんので相変わらず不安定な米国株式市場の影響を受けて新興国の株価も再度下落に転じる可能性も十分にありますが、もし新興国の株式市場が世界経済の減速を先行して織り込んでいたのであれば株価の反転も先進国に先行する可能性も十分にあるのではないかと考えます。

いずれにせよ鍵になるのは世界中にあふれている「運用しなければならない資金」の存在とその動向です。具体的には原油先物市場から剥落した投機資金は次にどこに向かうのかを見極めるというような事例ですね。このようにより有利な投資先を求めて世界中をさまよう資金の動向を予想することはなかなか難しいですが、現在のような世界大恐慌の瀬戸際にある状況を考えれば主要国の金融当局が協調してこれらの資金が向かいやすい道筋を示すことも大切なのではないかと思います。例えば最近当ブログでも何度か触れてきた原油先物市場への売り介入も立派な景気対策となり得ると思います。ただ原油価格が下落するとせっかく盛り上がってきた脱化石燃料の動きが収縮し、環境面でマイナスとなるという懸念もあります。しかしそこは金融当局のメッセージの出し方次第で、「売り介入はいつまでも継続できるものではなく、モラトリアム(猶予期間)に過ぎない。われわれが原油価格の高騰を抑えている間にすべての国、企業、国民は脱化石燃料の取り組みを加速させて欲しい」というようなアピールをすれば、脱化石燃料に関連するさまざまな先行投資が行われ世界経済の成長に資するとともに、環境に優しい経済成長を実現できるという一石二鳥の効果を生みます。本来の政治とはこうあるべきではないかと内閣改造でバタバタしたここ数日の日本の政治を見ながら考えた次第です。

今週も原油価格の大幅調整の動きから中国とインドは比較的堅調なのに対してロシアとブラジルは総じて軟調という傾向が継続し、私の運用成績も先週と比べてほぼ横ばいでした。来週8日はいよいよ北京五輪の開幕ですから、競技の盛り上がりに連動して中国株の盛り上がりにも期待したいところです。

マネックス証券
MX080801

SBI証券
ET080801

今週も追加投資は一切行っておらず、来週も基本的に様子見継続のつもりです。追加投資のタイミングとしては相変わらず8月下旬から9月にかけてを想定していますが、原油価格の大幅調整が実現した今となっては他に投資環境が大幅に好転するきっかけは考えにくいため慎重に考える必要があると考えています。



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