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アジア株の夜明けは近い?

kage

2008/07/01 (Tue)

私は「21世紀はアジアの時代」とのシナリオに乗ってアジア重視の投資を行っているのですが、恐怖のドミノ倒しで触れたようにインフレへの耐性が低いアジアの諸国はインフレ抑制を狙う金融引き締め政策が株価の下落を招くという負の連鎖に陥っており、今日も上海株やインド株が大幅下落となり私の運用成績を圧迫し続けています。そこで少しでも心の安らぎとなるようなポジティブな情報を探していつものようにロイターのニュースをチェックしていたところこれが目に止まりました。

第3四半期はアジア株に注目すべき=野村HD

ニューヨーク 30日 ロイター:野村ホールディングスのアジア地域チーフストラテジスト、ショーン・ダービー氏は6月30日、金利上昇を受けてアジア株がこの先割安になると予想され、第3・四半期はアジア地域に注目すべきだとの考えを示した。同氏は、エネルギー・食品価格の高騰を受け、アジア各国の中央銀行は今後4-6週間に積極的な利上げを迫られると指摘。それは当初、アジア地域の資産に打撃を与えるものの、第3・四半期末かけて投資家に安値買いの機会をもたらすという。同氏は、第3・四半期までにアジアの株価は大幅に下げるだろうが、バランスシートが健全なため、大規模な金融危機はないとの見方を示した。また野村ホールディングスは韓国、マレーシア、タイ、香港について強気な見方をしており、第3・四半期末にかけて台湾およびオーストラリア株を買う方針だと述べた。ダービー氏は、アジアの新興国はあまりにも長い間、金利を低すぎる水準に据え置いてきたとし、それが膨大な商品需要を生み、世界的なインフレ上昇につながったと指摘。ただ、金融政策は周辺ですでに変化しており、ベトナムやパキスタンなどではここ数カ月間で大幅な利上げを行っているとした。インドもレポレートと預金準備率をそれぞれ0.50%引き上げている。同氏は「アジア経済の周辺で起きていることは、少し後れて中核でも起きる傾向にある」と述べた。また、金利上昇で国内需要が損なわれるとした上で、「それはまだ株価に織り込まれていない」と付け加えた。


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  アジア株の下落はこれからが本番という読みはアジア重視の投資を行っている私にとっては大変厳しいものですが、9月ごろが絶好の買い時となるという予想は現在私が乗っている7-8月に原油価格が天井を打つというシナリオに近いものがあり、漠然とした安心感を持ちました。もし記事にある「野村ホールディングスは韓国、マレーシア、タイ、香港について強気な見方をしており、第3・四半期末にかけて台湾およびオーストラリア株を買う方針」という戦略に乗るのであれば、フィデリティ証券のキャンペーン終了間際を狙って台湾・韓国・香港などを組み込んでいるフィデリティ・アジア株・ファンドをの押し目買いに動くのが良いのかなと思いました。もっともすべては原油価格の動向次第だと思いますので、そのあたりは臨機応変に対応したいと思います。

しかしもし本当に9月までアジア株の買い時が訪れないとしたらその間は黙って耐えるしかないのでしょうか?その答えは上記記事の続きである以下の部分にありそうです。

日本についての見通しは若干異なるが、強気な見方は変わらない。野村ホールディングスの日本チーフストラテジストは、日銀について、その他のアジアの中央銀行とは異なり、企業業績の不振が続く限り利上げを行う可能性は低いとの見方を示した。ただ、それが投資家から先行き不透明感を取り除くという。 同チーフストラテジストは「マクロ経済環境を踏まえると、日本市場は比較的良好な状況にある」と指摘。「株式投資家の日本株に対するセンチメントは現時点でかなり低く、これは売りがほぼ完了したことを意味する」とし、国内外の買い手が日本株を安値で買う状況が整ったと述べた。


確かに日本の現状を見ると、いくら国民が物価高に苦しんでも日銀が利上げ(=金融引き締め)に動くことはほぼあり得ないと思われますので(日本のインフレは国外要因で起こっているため利上げしてもあまり意味がない)、以前にも書いたように消去法で日本株が注目を集める可能性は十分にあると考えます。そこで私も7月、8月は短期売買も交えつつ日本株運用で何とかしのぎたいと思っています。



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