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つれづれなるままに

kage

2014/11/08 (Sat)

ここしばらく公私ともに多忙な状況が続いていたためブログの更新が滞っておりました。こうして更新の間隔が開いてしまうと、何となく新しいエントリーを書くハードルが高く感じるものです(私だけかも知れませんが)。そこで本エントリーでは軽い雑談で次回以降のためのウォームアップ効果を狙いたいと思います。

更新の間隔が開いたとはいっても、実際には前回のエントリーを書いてからまだ10日しか過ぎていません。しかし皆さんご承知のとおり、その間に日銀が予想外の「黒田バズーカ第2弾」を打ち上げたため、相場環境は一転してしまいました。相場の世界にタラ・レバがないことは重々承知しておりますが、もし「ETFでハイリスク投機 シーズン2」の最終回が1週間後にずれていたら、確定利益は軽く2倍を超えていたでしょう。もっとも「黒田バズーカ第2弾」は予想外だったからこそ大きなサプライズ効果を生んだのであり、それを事前に想定することは極めて困難で予想が外れた時のリスクも高くなりますので、後悔するだけ無駄という結論に達するわけです。

追加金融緩和(黒田バズーカ第2弾)を決めた後の記者会見で日銀の黒田総裁は、改めて2%の物価上昇目標達成のためにはどんなことでもする(=さらなる追加緩和も辞さない)との強い決意を示しました。日銀が当初目標に定めていた2年で2%の物価上昇目標は消費増税による消費の落ち込みもあり、達成が困難になりつつあります。そうなると日銀は本当にさらなる追加緩和(黒田バズーカ第3弾)を発動することになるのかも知れません。為替や株価の将来の値動きを正確に予想することは誰にもできません。しかし日本の中央銀行である日銀が2%の物価上昇を目標に掲げてさらなる追加緩和も辞さずという強い決意を示したことは、インフレ(=通貨安)の圧力になることは間違いありません。このバイアス(偏り)をどう捉えるかはひとえに私たち個人投資家に委ねられているわけですが、日銀が大きなヒントを出してくれていることは確かでしょう。

思えば日銀の黒田総裁は2013年4月の異次元緩和(黒田バズーカ第1弾)の時から一貫して2%の物価上昇目標達成に対する強い決意を示してきました。つまりその時から(あるいはそれ以前のアベノミクススタート時から)インフレ(=通貨安)圧力が高まるであろうことは誰にでも容易に想像できたはずです。もちろん政府や日銀の思惑どおりに事が進むかどうかは誰にも分からないことではありましたが、私たちにはインフレ(=通貨安)に備えるための時間は十分にありました。ですから日本円の預貯金だけを抱えて「円安の影響で資産価値が低下してしまった」とか「円安の影響で輸入品の価格が上がって困る」などと文句を言うのは少々お門違いではないかと私は考える次第です。株価の上昇についても「一部の株を持っている人たちだけにしか恩恵がない」との批判を耳にしますが、それなら自分も株を持てばよいだけのことです。株式投資は一部の富裕層にだけ認められた特権ではなく、誰でも簡単にできることなのですから。剛力彩芽さんが出演していたNISAのCMでもお分かりのとおり、投資家デビューは極めて簡単なことです。アベノミクスが株価の上昇を狙う政策であることは誰でも知っていることです。ですから株を買わずに株価上昇の恩恵がないと文句を言うのも少々お門違いではないかと私は考える次第です。

当ブログをご訪問いただいた投資に関心の高い皆さんなら先刻ご承知のとおり、投資におけるリターンは取ったリスクの代償です。つまり「リスクを取らない者にリターンなし」が投資の大原則なのです。自分で実際にリスクを取ってみれば、リスクを取らずにリターンだけよこせと文句を言うことにきっと違和感を覚えるはずです。もっともこれまでは「リターンはいらないからリスクは取らない」という選択も可能でした。しかしこれからはその選択肢は消えるというのが私の想像です。以前私はアベノミクスがもたらす日本の未来で「アベノミクスが成功するにせよ失敗するにせよ、私たちを待ち受けている未来はインフレの時代だ」と書きました。つまりこれからはリスクを取ってインフレに備えなければ大切な資産を守れない時代に突入するのです(もう突入しているのかも知れません)。

いまだに「投資=ギャンブル」との認識が一般的な日本においては、資産を守るためにリスクを取る必要性があると説明してもなかなか納得してもらえないかも知れません。しかし誠に遺憾ながら少子高齢化が進行して財政状況の悪化が続く日本においては誰もが幸せになる100点満点の解答(=政策)は期待できません。デフレ脱却を最優先目標に掲げるのであれば、その過程で国民の痛みを伴う事例も数多く出てくるでしょう。それでも政府・日銀はアベノミクス路線をひたすら突っ走る覚悟です。国民は前回の総選挙で自民党に圧倒的多数の議席を与えたのですから、その結果に責任を負う必要があります。今私たちにできることは、一人ひとりの責任でインフレから資産を守る努力をすることです。いくら文句を言っても政府や日銀は損失を補填してはくれません。これまで投資に関心がなかった人たちも、これからは資産防衛の観点から投資に目を向けていただきたいものです。

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