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賃貸派の未来は暗い?

kage

2014/06/17 (Tue)

昨日はブログの更新をお休みさせていただきましたので、本日は昨日の分も含めて連続でエントリーを立てました。

本日、いつものようにインターネットを漂流しながら投資関係の情報収集をしていたところ、日本経済新聞のサイトで「生涯賃貸派は老後に覚悟を 追加で貯金2000万円」と題する記事が目に止まりました(諸事情によりリンクは貼りませんので記事の内容が気になる方はお手数ですが日本経済新聞のサイトで検索してみてください)。過去のエントリーに何度か書いたことがあったと思いますが、私は筋金入りの賃貸派ですのでこのタイトルに衝撃を受けて記事を拝読させていただきました。私は不動産の専門家ではありませんのでこの記事に意見できる立場にはないのですが、正直に感想を書かせていただければひとつ重要な視点が欠けているように思いました。その重要な視点とはズバリ「少子高齢化の進行」です。日本はすでに人口減少時代に突入しています。人口が減少すれば不動産市場にも大きな需給の変化が現れるのではないか?というのが私の意見です。

それでは人口減少社会において不動産市場にどのような変化が現れると私が考えているかと申しますと、ズバリ「二極化の拡大」です。人口が減れば不動産に対する需要も減るので、むしろ二極化は縮小するのでは?とお考えの方もおられると思います。しかし私はこう考えます。人口減少の影響をまず始めに受けるのは地方で、税収の落ち込みや商圏の縮小により生活は不便になる。そうなると便利な都市部への人口流出が加速して地方の生活はますます不便になる。一方で便利な都市部の不動産需要は人口が減少すればするほど地方からの人口流入が増えて高まることになり、結果的に二極化が拡大する。

また同じ都市部であっても、高度成長期に整備された大規模団地では高齢化が進み、近くのスーパーや商店街が消えて住民が「買い物難民」になっている現状がありますので、都市部の中の二極化もさらに進むかも知れませんね。このような人口減少の影響を考慮すれば、老後も都市部の便利な地域で暮らしたい賃貸派は追加貯金2,000万円でも足りず、あえて田舎の不便な地域で暮らす決断をした賃貸派はわずかな年金でも悠々自適に暮らせる、ということになるのではないか?というのが私の予想です。

リタイア後の生活は通勤を考慮する必要がなくなりますので、思い切って田舎に引っ越すという選択肢もあるでしょう。また思い立ったら都市部に足を伸ばすことが可能な都市周辺部に住むという選択肢だってあるはずです。これからの日本は人口減少だけでなく長く続いたデフレから脱却して久しぶりにインフレ時代を迎えるかも知れないというある意味で激変期にありますので、現状を元に未来をシミュレーションするのにはちょっと無理があるかな?と感じました。とはいえこの記事にケチを付けるつもりは毛頭ありません。老後に充実したセカンドライフを送りたいなら、現役時代から老後の資金計画について入念なシミュレーションを行っておく必要があるという意味では、良いきっかけを与えてくれる記事だと感じました。

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