2017 03 « 1.2.3.4.5.6.7.8.9.10.11.12.13.14.15.16.17.18.19.20.21.22.23.24.25.26.27.28.29.30. »  2017 05

ひふみ投信の「資産形成応援団」を再確認

kage

2013/09/15 (Sun)

昨日のエントリーを書いている時点では気付かなかったのですが、来月の定時報告を書く時点でひふみ投信は設定から5年を経過しており、標記の「資産形成応援団」がいよいよ発動することに今さらながらに気付きました。こちらのエントリーでご報告したとおり、私はひふみ投信の設定日に金一万円也の買い付けを行っているため、いち早く「資産形成応援団」の恩恵に浴することができるのです。そこで今回は、私自身の復習も兼ねて「資産形成応援団」の仕組みを再確認してみたいと思います。以下はひふみ投信の公式サイトからの引用です。

日本初の信託報酬還元サービス「資産形成応援団」

お客様の「ためてふやす」資産形成をを応援させていただくため、信託報酬を実質的に割り引くというサービスです。 5年以上保有していただいているひふみ投信について、信託報酬のうち0.2%分を、10年以上の場合は0.4%分を還元します。(還元分は「ひふみ投信」の買付資金に充当させていただきます)



さらに詳しい情報は「資産形成応援団とは」をご覧ください。以下に私が同ページから拾ったポイントを列挙してみます。

「資産形成応援団」の仕組み

資産形成応援団

イメージとしてはクレジットカードやポイントカードのポイント還元に近いですね。保有期間が5年以上10年未満なら0.2%還元、10年以上なら0.4%還元という感じで。そしてその還元ポイントを使ってひふみ投信を自動的に買い付けるわけです。上記事例は100万円保有のケースですが、私の場合は今年の10月1日時点で5年を超えるのは設定時に買い付けた金一万円也の分だけですので、20円分の還元が受けられる計算になります。

応援金による買付時期は年2回

ひふみ投信の公式サイトには「毎年4月5日および10月5日(ともに休業日の場合には翌営業日)から数えて6営業日後の年2回、受益権の買付けが行なわれます」との説明があります。半年ごとに6ヵ月分をまとめて買い付けるということですね。つまり私の場合は今年の10月に20円分の買い付けが行われた後は来年の4月まで待つ必要があるということです。なおこの原則には例外が存在します。それは「資産形成応援団」の権利を獲得した後で全部解約した場合です。ひふみ投信の公式サイトには「長期保有受益権をお持ちのお客様が全部解約をされる場合には、例外的に、解約申込日前日までの応援金を、解約代金とともにお支払いいたします」と記されています。なお一部解約の場合は「資産形成応援団」の権利を獲得していない分から先に解約されることになります。ひふみ投信の公式サイトには「複数回にわたり「ひふみ投信」をご購入いただいているお客様(受益者)が、一部解約をされる場合には、買付受渡日が直近の受益権からの解約となります(後入先出法)」と記されています。

応援金は所得税(雑所得)の課税対象となる

ひふみ投信の公式サイトには「応援金は雑所得となり、課税の対象となります。お客様それぞれのご事情に応じて、ご処理いただく必要がありますので、ご注意ください」と記されています。恥ずかしながら私はまだ譲渡損失の繰り越しをしているため来年も確定申告をする予定です。従って「資産形成応援団」の20円分も忘れずに申告しなければなりません。今年は保有している投資信託がちょこちょこと分配金を出しており、繰越損失と相殺するための申告も必要でいろいろと面倒です。

繰り返しになりますが「資産形成応援団」の詳細につきましてはひふみ投信公式サイトの「資産形成応援団とは」をご参照ください。もし私が来月順調に「資産形成応援団」の恩恵に浴することができましたら、改めて取引報告書にどのように記されるのかをご報告させていただきます。

(Sponsored Link)

ひふみ投信

関連記事

コメントフォーム

kage


URL:




Comment:

Password:

Secret:

管理者にだけ表示を許可する

この記事へのトラックバック